まず挙げられるのは、太陽光発電でつくった電気を施設で消費することによって、光熱費（電気代）を削減できるという点です。削減できる電力量は設置した太陽光発電のシステム容量によって異なりますが、自社工場の屋根などに設置した場合、太陽光発電が発電を行える日中なら、自社工場で使用する電力の全て、あるいは一部を賄うことができます。

自家消費型太陽光発電を設置することで、災害時や停電時でも発電した電気を使用することができます。

但し、日中の晴れている時にしか使えないことも留意しておく必要があります。近年は地震などの災害への備えが叫ばれていますが、自家消費型太陽光発電を設置することで、企業としても災害時の電力確保手段（BCP対策）になります。

太陽光発電は、火力発電と比較してCO2の排出が少ない「クリーンエネルギー」として注目されています。最近では企業に課せられる課題として、CSR（企業の社会責任）や、RE100への参加など、環境保全への取り組みが注目されています。

また、「環境（Environment）」「社会（Social）」「ガバナンス（Govarnance）」の頭文字を取った「ESG」への活動に力を入れる企業へ積極的に投資する「ESG投資」も、世界中で広まりを見せています。

こうした中で、石油や石炭のように枯渇することがない再生可能エネルギーである太陽光発電を設置すれば、会社としての環境対策を内外にアピールするだけでなく、社員の環境や節電に対する意識を向上させるための入り口にもなるでしょう。

系統連系する事で設備稼働のない休日などは発電した電気を固定価格（FIT）で売電できます（2021年度の出力250kW未満の買取価格は11円＋税/kW）。但し、電力会社への申請および経済産業省への設備認定手続きが必要です。地域によっては送電線に余裕がなく系統連系ができない場合もあります。